2016年は遠隔診療の元年 4月サービス開始へ 熊本で無償提供も

　体調がすぐれないが仕事を休めなかったり、交通の便が悪かったり、思うように動けない人にとって通院は一苦労。医師や病院の数も自治体やその中でも住む地域によってばらばらで、訪問医療では多くの患者を診察することは難しく、環境も整っていない。昔のように多世代で面倒を見合う世帯もだんだんと減り老老介護や独居老人世帯も増え、今や都市郊外部においても買物難民や通院難民が指摘されている。医療資源にも人の移動にも限界があるのだ。そして働き盛り・子育て世代にとって、通院や診察までの時間は、かなり負担になっているのだ。

　このような中で注目されているのがICTを活用した「遠隔診察」だ。スマートフォンの普及などで著しく暮らしやサービスが変化しているが、離島やへき地での医師間の活用（doctor to doctor）で留まっていた。それが2015年の厚生労働省の通達を受け医者-患者間（doctor to patient）でのサービスが事実上の解禁となったのだ。業界内では「2016年は遠隔診療の元年」だと言われている。

　2016年2月、遠隔診療そして健康相談サービスをいち早くスタートしたのがオプティムとMRTだ。サービス名は「ポケットドクター」。スマートフォンやタブレットを活用して利用することができる。熊本地震の発生を受け被災者に対して、オプティムとMRTは医師による遠隔からの健康相談を無償利用できる「ポケットドクターfor 震災支援版」のサービスを開始した。

　これまでの対面や触診などによる診察ではないので、不安を感じるかもしれない。

しかしスマートフォンのカメラの精度が向上したりさまざまなヘルスケア機器が登場してきているため、医師は相談者の顔色や患部の状況を、ヘルスケアのウェラブル機器から収集されるさまざまなバイタルデータを確認することも可能となり、より具体的なアドバイスや診療が行えるなど、早期に対応すれば悪化しなかった病気に即対応できるなど利点が多い。

　遠隔診療の普及が促進される背景には、病気になってからの診断・治療から、未病段階での健康管理や重症化予防へ、病院でのケアから、地域、まち、家庭といった日常生活の中でのケアへ、社会全体が医療の担い手となる「ソーシャルホスピタル」の実現に向けた動きと関係がある。「経済財政運用と改革の基本方針2015」に「医療資源を効果的・効率的に活用するための遠隔医療の推進」がうたわれ、医療費を削減する仕組みづくりに、期待がたかまっているからだ。

　しかし診察報酬制度が遠隔診療を前提としたかたちで整備されておらず、導入するメリットがまだ薄いのが問題点のようだ。遠隔診療が開始したからと言って通院や医療に関する問題が解決する訳ではないが、地域内交通を考える上でも自分で通えない高齢者の通院は大きな問題となっている。新しい解決方法の一つとして進捗を注視したい。